産業用・住宅用・営農型・カーポート設置型等の太陽光発電のプロフェッショナル
太陽光発電 販売・施工・メンテナンスはお任せください
未来環境エネルギー計画株式会社
〒771-0204 徳島県板野郡北島町鯛浜字川久保87番地1
2019年１１月以降順次住宅用固定価格買取が終了します。
太陽光発電販売・施工・メンテナンスなら
未来環境エネルギー計画株式会社にお任せください。
当社は土地探し（土地活用）から事業認定ID申請、設計・施工、アフターメンテナス（O&M)までワンストップで提供しております。そのサービス項目を紹介をいたします。
■No.1パネル洗浄サービス：パネルを適正な状態に保つ洗浄サービス (４つのNG（洗浄時にやってはい けないこと）をクリアーした安心安全の洗浄）
■太陽光発電設計・施工（産業用・住宅用・カーポート・営 農型） ■フェンス・標識販売設置（改正FIT法準拠） ■No.1太陽光O&Mサービス：システムの定期点検・補修改修等 ■農地・遊休地募集：遊休地の活用推進（２０年間賃貸契約・売買も可）
■ゼロエネルギーハウス（ZEH)住宅建築支援 などのサービスを行っています。 お気軽にご相談ください。きっとあなたのお役に立てますよう誠心誠意ご対応させていただきます。
ニュース＆トピックス
| 5月30日 | 住宅用太陽光発電の買い取り期間満了（１０月３１日）以降の対策につきまして、今後の対策が90分で解る無料セミナーを下記の要領で実施します。ご関心のある方はご遠慮なくご参加ください。 実施日時 ６月１６日（日）①１０時から１２時②１３時30分から15時30分 場所 北島町総合庁舎西と隣のサンライフ北島第二会議室 定員 各１０名（申し込み先着順） 申し込み開始 ６月1日９時から受付します 申し込み方法は 電話088-660-6667 までお願いします。 |
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| 5月１日 | 令和元年おめでとうございます。令和も再生可能エネルギーについて世界の潮流の中はRE100、SG投資等様々な可能性を持って新たな展開を迎えることになりそうです。 ①１０月末で１０KW未満の固定価格買取期間が満了します。満了後どのように発電量を活かしていくかを個々のお客様とご一緒に考えていきたいと思います。 ②新たな太陽光発電設置につきましても、新年度も引き続きご提供してまいります。 ③FIT法で義務付けられていますO&M（運用＆点検）実施もフェンス・標識のチェックが行われるようです。 ④弊社は、徳島県No1の受注件数を保有しております。 ⑤引き続き使用見込みのない農地・遊休地等の活用で地域に貢献します。 以上のように太陽光発電についての様々な分野での対応を可能にすべく組織力を向上してまいりますので、今後もよろしくお願い申し上げます。 |
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| 10月29日 | 資源エネルギー庁は、「固定価格制度のについての大切なお知らせ」についてHPでリリースしました。 来年（２０１９年）以降順次買取機関満了を迎えることになり、買取期間満した電源については、電力会社の買取義務はなくなります。 どうしますかあなたの余剰電力・・・ |
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| 10月26日 | 徳島県初！！一般社団法人新エネルギーＯ＆Ｍ協議会主催の ソーラーシェアリング（営農継続型太陽光発電）セミナー開催 ○11月26日（月）13時から17時の間 ＪＡ会館徳島1階「すだちホール」で開催されます。 ○講師には、農林水産省、徳島県、他千葉エコエネルギー馬上代表、城南信用金庫吉原相談役が講師です。 ○徳島での初めてのソーラーシェアリングセミナーは参加無料、先着１００名様です。（ご参加のお申し込みはここをクリックしてください。) 当社は会員として共催させていただいています。 |
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| 10月22日 | 経済産業省は、事業用の小規模太陽光発電施設の安全規制を強化する。固定価格買い取り制度で増えた出力５０キロワット未満の施設で台風や豪雨などで被害が相次いだことから、設置基準を確認する立ち入り検査を始める。 違反の場合固定価格買取の取り消しも視野に入れる。安全対策を徹底して、安定電源の確保に力を入れる。(10.15日経新聞 記事より抜粋） |
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| 9月1日 | 8月３１日 「資源エネルギー庁より、定期報告に関する指導について」の文書が発せられました。８月１０日までに提出を求めていたが、報告の実施が確認できなかった事業者に、経済産業大臣による指導を行った。指導の対象となった事業者は９月２０日までに定期報告書の提出が求められており、報告がなされない場合は、認定取り消しとなる可能性があります。 |
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| 8月21日 | JPEAより、先日、九州電力管内の出力抑制について、下記の重要なお知らせがありました。 「九州電力様より、低圧ＰＶ出力制御ＰＣＳの切り替えの確認の不備と問題が生じている旨の連絡をいただきました。 対象の事業者へはＤＭが送付され、最終是正期限の８月３０日までに設定作業が完了しない場合は、契約解除 としています。 本件につきましては、エネ庁様の同意を得ておられますが、関係団体様にご協力を仰ぎ、極力、契約解除となる事業者様を減らすよう指示があった模様です。 つきましては、各位におかれましては、ご関係のある発電事業者の方々への情報共有と未対応の場合はその対応をしていただくようお伝え願います。」 四国電力管内の出力抑制対策は９月末が期限となっています。 未対応の発電事業者様には早急にご対応をお奨めします。 |
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| 8月2日 | 7月31日資源エネルギー庁よりＦＩＴ制度の認定を受けた事業について「定期報告に関するお知らせ（注意喚起）に加えて、廃棄用費用（撤去及び処分費用）に関する報告義務化について（周知）文が発せられました。 添付の内容をご精読の上、対応ください。 |
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| 7月12日 | ＦＩＴ価格２１円案件分譲販売情報公開中 お待たせしました！高品質・高発電の分譲案件を販売中（建設前）！ お問い合わせはメール（お問合せフォームより）でお願いします。 |
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| 5月12日 | 好評第２弾！！パネル洗浄実演見学会のお知らせ 5月19日（土）２0日（日）ご来場いただきありがとうございました。 |
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| 4月６日 | 徳島県は、自然エネルギー導入に取り組む中小企業者向け低利の融資制度を開始しました。 脱炭素社会に向け積極的に自然エネルギーを導入していきましょう。 太陽光発電・ＬＥＤ設備・リチウムイオン蓄電池・ＨＥＭＳの導入は弊社にお問い合わせください。 |
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| 4月1日 | 平成３０年度徳島市住宅用太陽光発電導入支援事業受付始まる。 補助金額 １件 ３万円 ※既築住宅等に設置する場合は １件 ６万円 当社では、お見積りから手続き、施工、アフターメンテナンスまで一貫して行いいます。 |
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| 3月2日 | 本日（Ｈ３０年３月２日）付で、徳島県公安委員会より「古物商許可証」をいただきました。 |
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| 12月18日 | 資源エネルギー庁は住宅用太陽光発電の買い取り期間終了後（2019年以降順次）の基本的な考え方について発表。 ＦＩＴ制度による買い取り期間が終了した電源（住宅用太陽光発電）については、法律に基づく買い取り義務はなくなるため、 ・電気自動車や蓄電池と組み合わせるなどして「自家消費」すること。 ・小売り電気事業者やアグリゲーターに対し、「相対・自由契約で余剰電力を 売電する」ことが基本。としている。 |
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| 11月3日 | 四国電力より〔低圧〕出力抑制PCS切り替えの案内が出されました。これは、低圧太陽光発電所への出力抑制機能付きPCS（パワーコンディショナー）への切り替えを行うよう対策が記載されています。※弊社でも出力抑制対応PCS切り替え対策工事を行いますのでお問合わせください。 |
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| 9月8日 | 資源エネルギー庁がH２９年８月３１日公布／施行のFIT法施行規則・告示改正のポイントへのアクセスはここをクリックください。 |
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当社のサービス
代表者ご挨拶
ごあいさつ
代表の吉村長治です
あなた（貴社）の大切な資産であり、同時に国のエネルギー社会インフラ設備である「太陽光発電設備」の設置とその資産価値を維持する「アフターメンテナンス」は、２０年間の豊富な経験を有する未来環境エネルギー計画にお任せください。
産業用太陽光発電を所有したいけど土地をお持ちでない方には、土地探しからご希望に沿った太陽光発電システムの設計・施工・アフターメンテナンスまでワンストップでご提供させていただきます。
住宅用太陽光発電は2030年のゼロエネルギーハウス（ZEH）に向けて、太陽光発電、蓄電池、HEMSの組み合わせがベストになってきます。
また、H29年４月１日に施行されました改正FIT法対応の事業計画の遂行につきましても、発電事業者様とご契約の上実施させていただきます。
さて、皆様もご承知の通り、政府（経済産業省）は再生可能エネルギー導入量の目標を２０３０年までに、日本全体のエネルギーの２２～２４％を導入する政策です。
弊社は、未来の社会に向けて太陽光発電だけでなく小型風力発電、バイオガス発電などの再生可能エネルギーを生産することと併せて省エネルギーの重要性を認識しています。
これからも、再生可能エネルギーと省エネルギーのプロフェッショナルとして、皆様のお役にたてる企業として着実に歩んでまいりますので温かいご支援をお願い申し上げます。
（平成２９年７月）
吉村長治（代表取締役）の略歴
資格
□太陽光発電リスクマネージャー™
□PV施工管理技術者
□ＰＶマスター保守点検技術者
□リスク診断士
□二級太陽光発電設備保全技術者
□エネルギーマネジメントアドバイザー(第一号）
□蓄電池整備資格者
□徳島県木造住宅耐震改修施工者等登録
職 歴
・出光石油化学(出光興産子会社）・ダイケングループ勤務を経て、太陽光発電事業に参入。住宅用・産業用太陽光発電システムの販売・施工・メンテナンス事業を２０年間経営。
四国4県に多数の実績あり。現在に至る
所属団体
□一般社団法人 日本PVプランナー協会
□一般社団法人 新エネルギーＯ＆Ｍ協議会（理事）
□一般社団法人 ソーラーシェアリング推進連盟
□一般財団法人 再生可能エネルギー設備保全技術協会
□一般社団法人 太陽光発電事業者連盟
□NPO法人 環境エネルギー政策研究所
□徳島商工会議所(エネルギー部会）
□北島町商工会
お問合せ・ご相談フォーム
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入力がうまくいかない場合は、上記内容をご確認のうえ、メールにてご連絡ください。
送信先アドレス：info@mirai-ecoene.com
